生息環境ごとの絶滅危惧状況

1997-2025年の環境省レッドリストと面積変化から

抄録

生物多様性の保全に向けた空間計画の実効性を高める上で、生息環境の種類ごとの絶滅危惧状況を明らかにすることが重要である。本研究は、維管束植物の1997年・2007年・2020年・2025年の環境省レッドリストを用いて、日本全国の生息環境ごとの（1）絶滅危惧種数、（2）高絶滅危惧ランク種の割合、（3）面積あたりの絶滅危惧種数（絶滅危惧種の密度）、（4）絶滅危惧種の密度の時間的変遷(増加率)を求めることを試みた。絶滅危惧種の生息環境を図鑑等によって調べ、「草原」「湿地」「海浜」「岩石地」「農地」「道路」「森林」「林縁」「水生」に分類した。生息環境ごとの絶滅危惧種数は森林が最も多く、次いで湿地・岩石地・草原・林縁・海浜の順に続いた。一方で生息環境ごとの単位面積あたりの絶滅危惧種密度は、岩石地・海浜・湿地・草原・道路・森林的環境・農地の順に大きかった。1970年代後半から2021年にかけての単位面積あたりの絶滅危惧種数の増加率は岩石地で最も高く森林的環境の約2.7倍であり、次いで草原・海浜の順で続いた。以上の結果から、単位面積あたりの絶滅危惧種密度や生息地面積の減少速度を踏まえると、非森林性の生息環境においては「絶滅の負債」が蓄積している可能性が高く、保全の緊急性が特に大きいことが示唆された。草原・湿原においては自然遷移による森林化、海浜においては工事・開発、岩石地（特に高山地域）においては気候変動などの危機に直面しており、今後の土地利用政策ではこれらの生息地の喪失を可能な限り避けることが求められる。