組織の両利きのための分化の重要性

抄録

組織の両利きを望む企業は多いが、その実現にはさまざまなハードルがある。中でも大企業に多い構造的な両利きに関しては、いったん物理的に分離したユニットを、後に既存ユニット、もしくはコア事業に統合する際の難しさがよく議論される。だが、もともと組織内の同質性の高い日本企業では、統合よりもむしろ、その前段階にあたる分化が不十分なために、その後のフェーズに移行できず、期待する組織の両利きにたどりつけない可能性が指摘される。本稿で取り上げるソフトウェア産業に属する日本の大企業A社の事例は、まさにその典型例と考えられる。

A社で確認されたような分化の不十分さの有無や、何に関する分化が不十分なのかを、事前にある程度見定めることができれば、それらの項目の改善を図ることで、取り組みが途中で躓くことを予防するとともに、その結果として、組織の両利きの実現可能性の高まりも期待できることだろう。そこで、本稿ではそのための有用な支援ツールとして、統合型 N-T model（Ando, 2023）の活用についてもあわせて提唱したい。