日本のがん診療連携拠点病院における栄養管理に関する実態：記述疫学的研究

抄録

【目的】がん病態栄養専門管理栄養士の配置が診療報酬上の要件として採用されており、がん診療連携拠点病院など、がん治療においては先進的な栄養管理の実践が期待されている。しかしながら、がん診療連携拠点病院における栄養管理の実態はいまだ明確でない。本研究は、 全国のがん診療連携拠点病院における栄養管理の実態把握を目的とした。
【方法】 全国のがん診療連携拠点病院458施設を対象とし、2025年8～9月に、栄養管理部門の管理職（管理栄養士または医師）を回答者とする自記式質問票調査（インターネット調査）を実施した。実態把握の対象期間は2024年4月1日から2025年3月31日とし、栄養管理部門の運営、栄養食事指導の件数、がん手術や外来化学療法の栄養介入、チーム医療などの項目について施設単位の情報を収集した。
【結果】 272施設から有効回答を得た（有効回答率59.4%）。栄養管理の体制について、管理栄養士の実人数は平均11.4人、がん病態栄養専門管理栄養士は平均1.4人であった。管理栄養士の病棟配置体制（専任または専従）がある施設は62.5%であった。栄養管理の実施状況について、入院時の栄養スクリーニングは97.8％、栄養アセスメントは98.2％の施設で実施されていた。胃がん術前の栄養食事指導を実施している施設は73.5％であった。一方、外来化学療法室への専任管理栄養士の配置割合は43.5%であり、専任配置をしていない主な理由として人員不足があげられていた（87.0%）。また、外来化学療法室における悪液質（カヘキシア）の評価を実施している施設は10.4%であった。
【結論】がん診療連携拠点病院であっても、管理栄養士や専門管理栄養士の人員配置数、病棟配置状況などの基本的な栄養管理の体制において、一定の格差があることが示唆された。