誕生月と子どものADHD・ASD受診との関連

抄録

【目的】本研究は、日本の子どもにおける誕生月（生まれ月）と Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder（ADHD）、Autism Spectrum Disorder（ASD）を含む発達障害の受診状況（レセプト出現割合）との関連を明らかにすることを目的とする。

【方法】全国118 の健康保険組合より提供された2021年4月〜2022年3月診療分の外来レセプトデータを用いた横断研究である。研究対象は18歳以下の全患者で、実患者数で約290万人となる。研究対象疾患の有無は、レセプトレコード SY において ICD-10「F90（多動性障害：ADHD）」「F84（広汎性発達障害：ASD）」がそれぞれ出現したことで判定した。レセプト出現割合において、学年（誕生年）・誕生月ごとの傾向、学年間境界（3月 vs 翌4月）の比較、ADHD患者のうちADHD治療薬（アトモキセチン、グアンファシン、メチルフェニデート、リスデキサンフェタミン）の投薬を評価した。統計解析には Cochran–Armitage 傾向検定、単回帰分析、χ²検定を用い、有意水準5％とした。

【結果】ADHD・ASD のレセプト出現割合はいずれも、4月生まれから3月生まれにかけて連続的に増加すると同時に、誕生日が数日から１ヵ月未満しか違わない学年間境界（3月 vs 翌4月）で大きな差（減少）が認められ、「相対年齢効果」の存在を示唆した。学齢期、特に 6〜12歳でその傾向は顕著であった。

【結論】日本の大規模レセプトデータから、誕生月と ADHD・ASD 等のレセプト出現割合の間に相対年齢効果が示唆された。受診行動や診断等が、同一学年における月齢による発達差に関する保護者・学校の認識・行動や学校教育制度の影響を受ける可能性、相対的に月齢の低い子どもの心理社会的な不利益の可能性などが示唆された。保護者・教育現場・医療現場での認識共有とともに、受診行動・受診勧奨、診断・投薬の実態把握と適切な支援体制の構築が重要である。