現代経済と均衡概念の再考

「経済学の再構築」は可能か？

抄録

　市場は、価格をシグナルとして需要と供給が一致する均衡点を自ずと見出す…「経済学の父」たるアダム・スミス曰くの「神の見えざる手」である。だが、この教義の強力さ故、「名目諸変数による需給均衡」という前提が現代経済の現実を直視することを妨げてきた面はないだろうか。
　本稿は、従来の経済学が捉えきれなかった経済事象を、経済主体の選好構造など内的特性が資本移動など外部環境との相互作用の下で安定性を保つ「動的均衡」といった観点から再解釈する。本稿のモデルで導出する様々な数理表現のうち、最も重要なのはおそらく
R_t-ρ=n+D_a-(U_(θa)θ)/U_c
である。これは左辺の資産の収益率 R_t と時間選好率 ρ との乖離が、右辺の資本を内部に留めおこうとする力（消費と比べた資産の限界効用比 (U_(θa)θ)/U_c ）と外部への拡散や希薄化を促す力（資本流出 D_a 及び人口増 n ）と釣り合ってバランスが保たれることを意味する。従来、経済学はこの左辺に偏重して経済を論じてきたが、右辺からも捉えなおすべきというのが本稿の主張である。
　時間選好率が経済主体の個性であって容易に変化しないものとすれば、それが低い経済は資金余剰を抱えるが、その一定程度は資本流出や資産選好の弱さで調整され、実質金利の低下は限定的になる。時間選好率が高い経済は資金不足に陥るが、その一定程度は資本流入や資産選好の強さで調整され、実質金利の上昇は抑制される。これら経済内部で資産を生み出して留めおく力と、経済外部に拡散させて均一化を促す力とのバランス如何で、資産水準の差異や一方から他方への資本移動、その裏返しとしての実体経済面の需給の不均衡や所得の格差は、たとえ経済主体が合理的で市場が効率的でも維持され得る。
　これらを通じて、現代経済が直面する不均衡現象を経済主体の合理的行動の結果として再解釈するとともに、より実効性あるマクロ経済政策への糸口を示す。